新築売戸建住宅 町田市 金井ヶ丘２丁目 (玉川学園前駅) 2階建 4LDK
| 価格 | 4,490万円 | 間取り | 4LDK | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 交通 | 小田急小田原線 / 玉川学園前駅 徒歩17分 | ||||
| 所在地 | 東京都町田市金井ヶ丘２丁目 | ||||
| 築年月 | 2026年6月
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建物面積 | 94.60㎡ | 土地面積 | 実測 137.41㎡ |
| 私道負担面積 | - | ||||
ポイント
閑静な住宅街
- 駐車場2台以上
- 南向き
- 閑静な住宅街
- 都市ガス
- システムキッチン
- トイレ2ヶ所
- 追焚き機能
- 二世帯向き
- 角地
- モニター付インターホン
物件詳細情報
| 交通 | 小田急小田原線 / 玉川学園前駅 徒歩17分 | ||
|---|---|---|---|
| その他交通 | - | ||
| 所在地 | 東京都町田市金井ヶ丘２丁目 | ||
| 物件種目 | 新築売戸建住宅 | ||
| 価格 | 4,490万円 | 借地期間・地代(月額) | -（-） |
|---|---|---|---|
| 権利金 | - | 敷金/保証金 | -／- |
| 維持費等 | - | その他一時金 | - |
| 設備 | カウンターキッチン システムキッチン 全居室フローリング 都市ガス 火災警報器（報知機） トイレ２ヶ所 | ||
|---|---|---|---|
| 瑕疵保証 | - | ||
| 瑕疵保険 | - | ||
| 評価・証明書 | - | ||
| 備考 |
号棟番号：B号棟 種高度地区 日影規制：3h-2h/1.5m 高さ制限10m 宅地造成工事規制区域 法第22条区域 屋外広告物法 特定都市河川浸水被害対策法 景観法 農地法 |
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| エネルギー消費性能 | ★★★（削減率20％達成） | 断熱性能 | 5段階/7段階中 |
|---|---|---|---|
| 目安光熱費 | - |
| 建物名 | 町田市金井ヶ丘２丁目２３２４番 | ||
|---|---|---|---|
| 間取り(内訳) | 4LDK（４） | 建物面積 | 94.60㎡ |
| 土地面積 | 実測 137.41㎡ | 私道負担面積 | - |
| 築年月 | 2026年6月 | 階建 | 2階建 |
| 駐車場 | 有 | 建物構造 | 木造 |
| 土地権利 | 所有権 | 都市計画 | 市街化区域 |
| 用途地域 | １種低層 | 接道状況 | 北東3.9m 公道 |
| 建ぺい率 | 40% | 容積率 | 80% |
| 地目 | 田 | 地勢 | - |
| 国土法届出 | - | セットバック | - |
| 建築確認番号 | 第HPA-25-12718-1号 | ||
| 現況 | 空家 | 引渡可能時期 | 即時 |
|---|---|---|---|
| 物件番号 | 1130631533 | ||
| 情報公開日 | 2026/07/22 | 次回更新予定日 | 2026/09/20 |
※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。
情報提供会社
五陽建設(株)
- 交通：
- 小田急小田原線／玉川学園前 徒歩5分
- 住所：
- 東京都町田市玉川学園１丁目２１－１９
- TEL：
- 042-729-1751
- FAX：
- 042-729-4524
- 所属団体など：
(公社)東京都宅地建物取引業協会会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟 - 取引態様：
- 媒介
- 免許番号：
- 東京都知事免許（１０）第４５０１９号
- 間取図は、現況を優先させていただきます。
- 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
-
仲介手数料について
仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
取引態様が「売主」の場合は不要です。
「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。
（建物に係る消費税額を除外した額）200万円以下の金額 5.5％ 200万円を超え400万円以下の金額 4.4％ 400万円を超える金額 3.3％
※参考 簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円 400万円を超える場合 3.3％+6.6万円
「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。
※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。
物件によって金額が異なります。
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